個人向け国債に限らず、預貯金や債券、投資信託、株式などの金融商品を購入する際には、金利の見通しがとても重要になります。

では、金利はどのような要因で動くのでしょうか？

金利には短期金利と長期金利があります。短期金利は期間が１年未満の金利で日銀の金融政策が大きく影響します。一方長期金利は期間が１０年程度の金利で、これは５年、１０年などの国債の利回りに代表され、こちらは市場が将来の金利をどう見るかによって変わってきます。

個人向け国債の利率は国債の利回りに影響を受けますので、個人向け国債を購入する際には、長期金利はどのような要因によって動くのかを考えなければなりません。長期金利の変動要因は大きくわけて景気、物価、為替の３つの動向によって変動します。一般的に、これら３つの要因と金利の関係は以下のように表すことができます。

【景気が良くなると金利が上がり、景気が悪くなると金利が下がる】

【物価が上昇すると金利が上がり、物価が下がると金利が下がる】

【為替が円安になると金利が上がり、為替が円高になると金利は下がる】

しかし、実際には必ずしも上記の通りに動くとは限りません。

例え景気が良くなっても日銀が更なる景気の拡大を目指して、金利を低いままに据え置いていたとしたら長期金利が上昇しないこともありますし、逆に景気が悪化した時に景気対策の一環として国債などを政府が乱発すれば財政悪化懸念から国の信用力が低下して金利が上昇することもあります。

また、ここでは景気、物価、為替の動きが金利にどのような影響を及ぼすかという視点で説明しましたが、逆に金利がこれらの要因に影響を与えることもあります。最近では低い金利の円を借りて高金利通貨で運用をする円・キャリートレードが問題になっており、日本が金利を上げるとそれらの高金利通貨国との金利差が縮小することから円が買われて円高になるといった現象もみられます。

要するに、長期金利を読むのには、これら３つの要因の他に、日銀の金融政策、財政、株式市場の動向、機関投資家の動向、資金需要なども見なければならないのです。また、為替の例でもお分かりのように、日本国内だけでなく海外の経済・金融の動向にも目を向けなければなりません。

金利を見通すことはプロでも簡単なことではありません。

新聞や雑誌で長期金利の動向に関する専門家のコメントを見かけることがありますが、人によって意見が違っていたり、後から読み返してみると予想が外れていたりなどということがよくあるのは、金利の先行きを見ることがいかに難しいかと物語っているとも言えます。

しかし、だからといって諦めないでください。プロだって最初は素人だったのです。分からなくても難しいと思っても、自分の力で情報を集めて予測を立て、それを検証する習慣が身につけば自ずと自分なりの相場観が生まれてくるはずです。